年表 年表

1926 前身会社設立
1929 アンドリュー・トーマス・カーニーが入社。
1934 Marshall Field & Co.社の卸売事業についての画期的な研究が完了。
1935 トム・カーニーがマネージングパートナーとなる。
James M. Phelan が入社。
1939 会社が2つに分割: McKinsey & Co.社がニューヨークとボストンに移転し、
McKinsey, Kearney & Co.社がシカゴに残る。
1945 トム・カーニー、中国の防衛準備態勢への取り組み改善のための特別任務を率いるようにフランクリン・ルーズベルト大統領より依頼される。カーニーとスタッフは6か月間中国に滞在。米国自由勲章、また中国政府からは戦勝記念章を授与される。
1946 会社名を「A.T. Kearney & Company」と変更。
1961 トム・カーニーが退職し、James M. Phelan がマネジング·パートナーとなる。
1962 1月11日 トム・カーニー死去。
1963 4月、A.T. Kearney & Company, Inc.として法人組織となる。
7月、A.T. Kearney International, Inc.が子会社として法人組織となる。
1964 James Phelan が A.T. Kearney & Company, Inc.のマネージングパートナーに選任される。
初の米国外オフィスとしてArt Kellyが率いるA.T. Kearney, G.m.b.H.をドイツ・デュッセルドルフに設立。
1965-1968 引き続き事業が拡大し、サンフランシスコ、ニューヨーク、ミラノ、パリ、ロンドンにオフィスを開設。
1969 James Phelan が取締役会会長に、Kenneth L. Block が A.T. Kearney & Company, Inc.のマネージングパートナーに就任。
1972 会社名を「A.T. Kearney, Inc.」に改名。
Kenneth Blockが取締役会会長となる。
Donald E. Ramlow がマネージングパートナーに就任。
アジア初のオフィスを東京に開設。
1980 シュトゥットガルト、アムステルダム、アトランタ、ダラスにオフィスを開設。
1983 Fred G. Steingraber がマネージングパートナーに就任。
1985 創業60周年のこの年に、Fred Steingraber が第4代取締役会会長に就任。
A.T. Kearney、中国でのコンサルティング業務を開始。
1986 中国、台湾、チュニジアのJV事業を締結。
1987 中国の国際貿易研究所とのコラボレーションが、中国での製造業の自己資本共同企業の決定的な研究に繋がる。
1988 4つの部分で構成される、米国製造業の競争力についての画期的な研究が完了。
1985年以来最大の拡大ピーク。26か所のうち20か所でオフィスを拡大、移転、または開設。
マドリード、ミュンヘンにオフィスを開設。
A.T.  Kearney、米国で5番目に大きく支持層の広い、多分野の経営コンサルティング会社として名が挙げられる。
売上高1億ドルを超過
1989 A.T. Kearney西ドイツ事業が25周年を迎え、米国外で初のパートナーミーティングをミュンヘンで開催。
A.T. Kearney従業員が全世界で1000人達成。
1990 A.T. Kearney、 バルセロナ開催の1992年度夏季オリンピックでの交通配備案件を受注。
シンガポールにオフィスを開設。
1991 ベルリンオフィスを開設。
1992 コペンハーゲン、オスロ、ストックホルムに北欧オフィス3か所取得。
香港とプラハにオフィスを開設。
企業幹部や政策リーダー向けのグローバルな戦略的フォーラムを提供するため、「グローバルビジネスポリシーカウンシル(GBPC)」創設。
新しいグローバル本社がシカゴに完成。
1993 10年連続2桁成長を達成。
1994 A.T. Kearneyが米国環境保護局より5年契約を2件(会社史上で最大規模)受注。
ヘルシンキ、メキシコシティ、サンパウロ、シドニー、メルボルン、シリコンバレーにオフィスを開設。
1995 A.T. Kearney、2,000人目の従業員を雇用。
A.T. KearneyがEDSの全額出資子会社となり、規模がほぼ2倍となる。これにより、各産業の専門知識と情報技術能力が大幅に拡大する。
北京とソウルにオフィスを開設。
1996 モスクワでのオフィス拡大により、A.T. Kearneyはロシアで最大の現場能力を持つ多国籍コンサルティング会社となる。
クアラルンプール、リスボン、ローマ、ワルシャワにオフィスを開設。
1997 第1回グローバル賞(採用候補者向けのビジネススクールでのケーススタディコンペティション)を開催。
ニューデリー、上海、ジャカルタでオフィスを開設。
1998 会社初の思想的リーダーシップジャーナル「Executive Agenda」のプレミア号発行。
ウィーンとフランクフルトにオフィスを開設。
2000 Dietmar Ostermann がマネージングパートナー兼取締役会会長に就任。
2003 「Winning the Merger Endgame」 Fritz Kroeger 、Graeme Deans著が、Executive Book Summaries社2003年ベストビジネス書の1つとして選定される。
Henner Klein がマネージングパートナー兼取締役会長に就任。
2004 Fritz Kroeger が Consulting Magazine 誌の「最も影響力のあるコンサルタント・トップ25」に選ばれ、さらに共著者Graeme Deans と「Stretch! How Great Companies Grow in Good Times and Bad」を出版。
2005 A.T. KearneyのグローバルビジネスポリシーカウンシルのディレクターであるPaul A. Laudicinaが、Consulting誌の「Top 25 Most Influential Consultants」のリストに名が挙げられる。
World Out of Balance(Paul Laudicina著)が、Executive Book Summaries社の2005年ベストビジネス書の1つとして選定される。
2006 A.T. Kearney がEDSからのマネジメント・バイアウトを完了し、独立した私企業となる。
A.T. Kearneyが創立80周年を迎える。
Paul Laudicina がマネージングパートナー兼取締役会会長に就任。
A.T. Kearney South Korea LLCが、同国最大のコンサルティング企業となる。
ドバイとリュブリャナにオフィスを開設。
2007 Consulting Magazine誌が再びPaul Laudicinaを「最も影響力のあるトップ25人のコンサルタント」のリストに挙げる。
A.T. Kearneyが新戦略的方針「Vision 20/15: Connect, Lead, Sustain」を執行開始。
ブカレストにオフィスを開設。
2008 当社のサスティナビリティのグローバル・コーディネータであるDaniel Mahlerが、Consulting誌の「Top 25 Most Influential Consultants」リストに挙げられる。
A.T. Kearneyが、Consulting Magazine誌より「Excellence in Diversity」賞を受賞し、「Ten Best Firms to Work For(就職するべき会社ベスト10)」の年間リストに始めて掲載される。
アブダビとマナマにオフィスを開設。
2009 キエフとリヤドにオフィスを開設。
2010 全世界の事業にわたってカーボンニュートラルを達成。これにより、2007年に発表した、2010年までにカーボンニュートラルとなるという業界初の誓約を果たした。
パートナーのHana Ben-Shabatが、Consulting Magazine 誌「最も影響力のあるトップ25人のコンサルタント」リストに挙げられる。
南アフリカでの長年にわたる存在を基盤として、ヨハネスブルグにオフィスを開設。
2011 2年連続でコミュニティサービスにおける卓越性を認識され、Communitas賞を受賞。
A.T. Kearneyが4年連続でConsulting Magazine誌「Best Firms to Work For(就職するべき会社)」に挙げられる。
イスタンブール、ヒューストン、カルガリーにオフィスを開設。
2012 A.T. Kearneyの独自性をより正確に捉え、反映するために新しいロゴとイメージを採用開始。
パートナーのJoseph Raudabaughが、Consulting Magazine誌の「影響力のあるトップ25名のコンサルタント」のリストに挙げられる。
2013 Johan Aurik がマネージングパートナー兼取締役会会長に就任。
マネージングパートナー兼取締役会会長の Johan Aurik が、Consulting Magazine 誌の「最も影響力のあるコンサルタント・トップ25」に選ばれる。
6年連続でConsulting Magazine 誌の「Best Firms to Work For(就職すべきベスト企業)」に選ばれる。
進歩的職場を目指す取り組みが評価され、 Working Mother 誌の「ベスト企業100」に選ばれる。
ボゴタに新オフィスを開設し、中南米でのプレゼンスを拡大。